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あおもり共立病院の取り組み
■ ICTで使うグループウェア
 
  あおもり共立病院 
  看護師 佐藤順子様

当院の院内感染対策委員会は、感染防御チーム(ICT)の報告と提起を受け、問題点の把握、対応と改善を行っています。
これまでの書類を渡す形式では、情報が全職員に届いているか不明確でした。そのため全職員に情報を伝達し、感染問題についての知識を周知徹底することが課題でした。
2003年の電子カルテの導入時に当委員会は、サイボウズの院内メールを使い、感染症発生の報告、疑似カンファレンスの実施、感染症発生報告書の作成依頼、ICTニュースの配布など、敏速に対応するシステムをつくり、2004年から稼働させました。


■ 感染症発生時すぐに情報発信
新規のMRSA、多剤耐性緑膿菌、抗酸菌の検査結果が陽性の場合、すぐにICTの検査技師が院長・関係職責者・主治医・病棟医長・ICTにメールで発信します。ICTはメールで疑似カンファレンスも行います。疑似カンファレンスとは、関係者が集まる必要はなく、各職種が専門的な意見をチャットのようにメールを出し合い、意見交換し、対応を検討します。内容は、細菌検出の部位、新規感染者か、治療法、抗生剤の選択、使用方法、処置期間などです。
感染症発生報告書は、現場の職責者かICTが入力し、電子カルテ内に保存します。感染症発生報告書が作成されていない場合は、ICTの検査技師がメールで作成依頼し、記入漏れがないよう追跡しています。

ICTニュースは、院内メールで全職員に一斉発信します。内容は、感染対策に関する手技、使用機器の変更や使用手順、スタンダードプレコーション(消毒基準)などです。それにより統一した情報を確実に配布することが可能になりました。質問や回答もメールでできます。現場の声もICTにタイムリーに伝わるようになり、改善や指導が敏速にできるようになりました。

院内メールで多職種に統一した情報、たとえば感染症発生率など、すばやく共有でき、現場にフィードバックできます。感染リスクを低減しようという意識も高くなっています。
メリットとして、

(1)院長や医師、職責者へ即座に伝わる
(2)敏速な対応ができる
(3)不要な抗生剤使用が減少
(4)疑似カンファレンスで治療に多職種が関わることができる

などです。次の課題は、抗生剤使用ガイドラインの作成と、それに沿った抗生剤の使用。各職種の専門性とICTのレベルアップを図る教育指導、の3点です。


■ 緑膿菌の耐性率が低下


そこで、2006年はガイドラインを作成しました。抗菌剤使用が14日以上になると、薬局長が医師や看護師に報告します。またオーダーの際、使用日数を超えると画面に警告が出るようにしました。検査部門は、感染症発生報告書と照合し、感受性テストの結果、抗菌剤を医師に報告します。このとりくみで、緑膿菌のイミペネム耐性率がここ2年は40%でしたが、2006年に26%まで低下しました。
職員教育として、手洗いなどのマニュアルも整備し、ICTが月に1回、各職場で学習会を行っています。感染管理認定看護師を招いて、サーベイを行い講演会も行いました。
とりくみを通して、感染問題をより理解し、院内メールでの意見交換も活発になっています。

(民医連新聞 2006年9月18日 1388号  全日本民医連より掲載)

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